本研究は、結婚・出産後の女性の社会復帰を促進するために、育児と両立可能な就業環境の整備方法及び支援のあり方を検討することを目的としている。本報では筆者がこれまで行ってきた調査研究の総括と先行研究の概観によって、育児中女性を取り巻く就業問題を考察し、子育て期女性の希望に即した働き方の一端を明らかにすることを試みた。
その結果、従来の性別役割分担に基づく雇用形態では、家庭と両立させながら仕事を継続すること、あるいは子育てが一段落した状態で再就職することが困難である現状が明らかとなった。特に未就学児の子育てをしながら働く場合、職住近接やフレキシブルな就業形態が強く求められるが、企業で正社員として働くことを想定するとその希望は叶えにくい。とは言え、現在「働く」「社会復帰する」というと「企業での雇用」が前提となることが多く、この限定的な選択肢が育児中女性の就業継続や復帰を困難にしている一要因と考えた。そして市民活動や在宅ワークといった、企業雇用とは異なる働き方もキャリアデザインの選択肢に加え、女性自身が自分の家庭状況や就業可能時間、スキル等と照らし合わせて、無理なく就業できる働き方を選べるようなシステムを構築することが重要であることを示唆した。
