本稿では、ブラジル人集住地域とされる自治体の言語環境の変容について明らかにするために、群馬県大泉町、静岡県浜松市、愛知県豊田市の 3自治体を対象とした言語景観調査、および群馬県大泉町、愛知県豊田市で日本語教室調査を行った。その結果、非常に高いブラジル人比率を維持する豊田市の保見団地はポルトガル語表示の多さが維持されていたが、大泉町と浜松市においては、先行研究で確認できなかったベトナム語などの言語による表示が増えてきたことが明らかになった。また、日本語教室調査でも、大泉町ではボランティア日本語教室の参加者が多国籍化し、自治体の外国語対応もポルトガル語のみから英語の追加などが行われ、豊田市の保見団地のボランティア日本語教室は依然としてブラジル人参加者がほとんどであるということも明らかになった。