研究者情報
所属学科
職名
専攻分野
担当科目
研究テーマ・自己紹介等
オフィスアワー
ホームページ
履歴情報
学歴
学位
学会および社会における活動等
研究業績
著書
学術論文
学会発表等
その他
補助金等受給状況
学外補助金等
基本情報
氏名
曽田 修司
氏名(カナ)
ソタ シュウジ
氏名(英語)
sota syuuji
所属学科
マネジメント学部 マネジメント学科
職名
教授
専攻分野
アーツ・マネジメント、文化政策
担当科目
文化マネジメント入門、芸術文化とNPO、 実践ゼミナール、 展開ゼミナールI・II
研究テーマ・自己紹介等
演劇、ダンス、音楽などの舞台芸術を中心として、美術、映画などを含めた芸術(アート)全般と社会の関係や芸術(アート)が社会の中で果たす役割について研究しています。アートNPOやアートプロジェクト、国や地方自治体の文化政策が主な研究対象です。アートに関わる活動が社会の中でどのように成り立っているかを考えるとともに、アートや広義の文化政策が社会にどのような影響を与えるかを考察します。
オフィスアワー
木曜日 1限
ホームページ
 
履歴情報
学歴
東京大学文学部国文学専修課程卒業
東京大学文学部国文学専修課程卒業
学位
文学士
学会および社会における活動等
世田谷区本庁舎等整備に係る区民利用施設総合運営計画策定検討委員会委員長
三芳町芸術文化推進会議会長
杉並区文化・芸術振興審議会会長
世田谷区三軒茶屋駅周辺まちづくり会議委員
社会デザイン学会学会誌編集委員
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公益財団法人としま未来文化財団としま未来文化会議委員
東京芸術劇場外部評価委員
杉並区文化・芸術振興審議会会長
公益財団法人埼玉県芸術文化振興財団理事
日本ケベック学会会員
日本文化政策学会会員
21世紀社会デザイン研究学会会員
文化経済学会〈日本〉会員
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研究業績
著書
2023/12/25 「ケベックを知るための56章」(第2版) 共著 明石書店
2021/08/30 F・コルベール他著『文化とアートのマーケティング』曽田修司・中尾知彦訳 共著 美学出版
2019/08/08 国際演劇協会日本センター編『紛争地域から生まれた演劇』 共著 ひつじ書房
2012/05 逆転の日本力 共著 イーストプレス
2009/03/31 ケベックを知るための54章 共著 明石書店
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2004/11 指定管理者制度で何が変わるのか 共著 水曜社
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学術論文
2018/03/31 新たなプロフェッショナリズムの自覚~米国の舞台芸術プレゼンター組織APAPの沿革に見るプレゼンター概念の普及 単著 文化経済学
2018/01/25 チケット高額転売問題のよりよい解決法とは 単著 跡見学園女子大学マネジメント学部紀要
2013/12/15 行政構造改革と公益法人改革 単著 小林真理「行政改革と文化創造のイニシアティヴ」
2013/12/15 文化政策とアイデンティティ~文化予算削減をめぐるカナダ連邦政府とケベックの「意識の食い違い」の背景 単著 小林真理編「行政改革と文化創造のイニシアティヴ」
2013/03/31 「文化政策とアイデンティティ~文化予算削減をめぐるカナダ連邦政府とケベックの「意識の食い違い」の背景」 単著 『行政構造改革が戦後日本の芸術文化政策の成果に与えた影響に関する研究報告書 2008 ~ 2012』 2008 ~ 2012 年度日本学術振興会科学研究費補助金 基盤研究(B) 研究課題番号:20320029(研究代表者 小林真理)
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2013/03/31 「行政構造改革と公益法人改革」 単著 『行政構造改革が戦後日本の芸術文化政策の成果に与えた影響に関する研究報告書 2008 ~ 2012』 2008 ~ 2012 年度日本学術振興会科学研究費補助金 基盤研究(B) 研究課題番号:20320029(研究代表者 小林真理)
2009/09/15 「『共同財』としてのアートのあり方を考える―地方自治体の文化政策のあり方に関する考察―」 単著 跡見学園女子大学マネジメント学部紀要第8号
2008/03 自治体文化政策における「文化の自己決定性」に関する考察 単著 跡見学園女子大学マネジメント学部紀要 第6号
2007/03 「公立文化施設の公共性をめぐって―「対話の可能性」に、共同体的価値の形成と参加の保証を見る視点から―」 単著 文化経済学会〈日本〉・文化経済学 第5巻第3号
2006/03 「アートNPOとのパートナーシップによる自治体文化政策の可能性」 単著 跡見学園女子大学マネジメント学部紀要 第4号
2005/03/15 「公立文化施設の新たな役割 ―― 公立劇場・ホールに専門家が関わることの意味について」 単著 跡見学園女子大学マネジメント学部紀要 第3号
2004/03/31 「民間芸術NPOと行政機関とのパートナーシップの新しいあり方を探る―『STスポット横浜』と横浜市との関係をモデルとして」 単著 跡見学園女子大学マネジメント学部紀要 第2号
2003/03/31 北九州市圏域の潜在的舞台観客層に対する効果的なマーケティング手法の開発-試行と分析- 共著 跡見学園女子大学マネジメント学部紀要(創刊号)
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学会発表等
2020/10/04 シンポジウム「ケベックの現代アートのこれまでとこれから」司会 共同 日本ケベック学会全国大会
2020/10/04 ケベックの現代アートのこ れまでとこれから-文化アイデンティティ、 テクノロジー、マーケットの視点から- 単独 日本ケベック学会
2018/07/14 交渉によるチケット価格設定の可能性 単独 文化経済学会〈日本〉
2017/09/17 ラボラトリー(実験室)とマーケット(市場)の相乗作用 ~カナダ・ケベック州のパフォーミング・アーツに関する文化政策の特徴とCINARS~ 単独 日本文化政策学会
2017/07/02 「文化・アートの4つの市場」という概念の有効性について ~北米の事例から、日本のパフォーミング・アーツにおけるパートナー市場のあり方を考える~ 単独 文化経済学会〈日本〉
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2015/10/03 間文化主義とパフォーミングアーツ 単独 日本ケベック学会
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その他
2024/09/15 書評 神崎舞著『ロベール・ルパージュとケベックー舞台表象に見る国際性と地域性』、日本ケベック学会発行、ケベック研究第16号、pp. 66 - 70 単著 日本ケベック学会
2023/03/27 ITI日本センター草創期の貴重資料発掘からわかったこと ー『国際演劇年鑑』創刊50周年(2023)を入り口としてー 単著 公益社団法人国際演劇協会日本センター
2020/11 雑誌寄稿「シンポジウム『ケベックの現代アートのこれまでとこれから』」AJEQニュースレター第11巻3号 単著 日本ケベック学会
2019/01 雑誌寄稿「21世紀市民社会の社会デザインを考える」 単著 ESTRELA編集委員会編『ESTRELA』No. 298, 公益財団法人統計情報研究開発センター、p.2
2019/01 雑誌寄稿「チケット高額転売問題は解決したのか」 単著 ESTRELA編集委員会編『ESTRELA』No. 298, 公益財団法人統計情報研究開発センター、pp. 3 - 8
全て表示する(10件)
2017/03/28 雑誌寄稿「私の文化経済学履歴書」(「季刊文化経済学会」No.96所収) 単著 文化経済学会〈日本〉
2017/03/27 寄稿「フジャイラ国際芸術レポート」(「Theatre Yearbook 2017」所収) 単著 公益社団法人国際演劇協会日本センター
2017/01/31 雑誌寄稿「フジャイラ国際芸術祭レポート」(ITIニュース No. 127) 単著 公益社団法人国際演劇協会日本センター
2016/10 雑誌寄稿「カナダの演劇事情と演劇教育について」(『演劇と教育』No. 688所収) 単著 晩成書房
2015/11/28 永井愛氏による講演「個人を生きる、社会を生きる」の聞き手 共著 社会デザイン学会
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補助金等受給状況
学外補助金等
科学研究費補助金 基盤研究B 2014年度 2730000 研究分担者 日本の文化の振興や普及の領域において、巨大な資本を背景にした民間団体がその役割を担ってきた歴史がある。1990年代以降急速に拡大し続けてきた文化政策領域において、行政以外の主体であり、専門的な能力を有しているNPO等が台頭していきている。ただし、彼らがその能力を十分に発揮する状態になっている環境があるとは言えない。その能力を存分に発揮するのに阻害となっている要因について抽出し、民間企業や行政の機能と比較した場合のNPOの強みを明らかにし、それを踏まえておのおのの役割を明確にし、共存できる実践的で応用可能な「仕組みづくり」を検討することを目的とする。そのことを通じて、特にNPO等が、文化政策領域における重要な主体として、最前線での役割を担えるような環境整備に資する研究を行う。 小林真理 26284030
科学研究費補助金 基盤研究B 2015年度 3380000 研究分担者 日本の文化の振興や普及の領域において、巨大な資本を背景にした民間団体がその役割を担ってきた歴史がある。1990年代以降急速に拡大し続けてきた文化政策領域において、行政以外の主体であり、専門的な能力を有しているNPO等が台頭していきている。ただし、彼らがその能力を十分に発揮する状態になっている環境があるとは言えない。その能力を存分に発揮するのに阻害となっている要因について抽出し、民間企業や行政の機能と比較した場合のNPOの強みを明らかにし、それを踏まえておのおのの役割を明確にし、共存できる実践的で応用可能な「仕組みづくり」を検討することを目的とする。そのことを通じて、特にNPO等が、文化政策領域における重要な主体として、最前線での役割を担えるような環境整備に資する研究を行う。 小林真理 26284030
科学研究費補助金 基盤研究B 2016年度 3770000 研究分担者 日本の文化の振興や普及の領域において、巨大な資本を背景にした民間団体がその役割を担ってきた歴史がある。1990年代以降急速に拡大し続けてきた文化政策領域において、行政以外の主体であり、専門的な能力を有しているNPO等が台頭していきている。ただし、彼らがその能力を十分に発揮する状態になっている環境があるとは言えない。その能力を存分に発揮するのに阻害となっている要因について抽出し、民間企業や行政の機能と比較した場合のNPOの強みを明らかにし、それを踏まえておのおのの役割を明確にし、共存できる実践的で応用可能な「仕組みづくり」を検討することを目的とする。そのことを通じて、特にNPO等が、文化政策領域における重要な主体として、最前線での役割を担えるような環境整備に資する研究を行う。 小林真理 26284030
科学研究費補助金 基盤研究B 2017年度 4810000 研究分担者 「新しい公共」の担い手の地域文化組織は、全国各地で広がりをみせているが、その組織の形態や属性は多様である。これらの組織が活躍していく方法等をネットワーク化する必要性が出てきている。これまで文化政策の中心的な担い手であった文化財団は、文化施設のスペシャリストではあるが、地域文化の今の動きに対しては特に専門的なノウハウを持っているわけではない。その中で、財団のあり方が改めて検討される必要性が急務である。行政は、文化を手段的観点から振興する傾向があり、地域文化の振興の担い手たちとの認識に乖離があることがわかった。 小林真理 26284030
科学研究費補助金 基盤研究B 2018年度 7800000 研究分担者 2017年から2018年にかけて文化政策領域においては、計画化を志向する政策変更が行われた(2017年6月文化芸術基本法及び2018年に予定される文化財保護法改正)。計画の策定は、それまでの基本方針と異なり、目標管理と、進捗状況の確認、成果を評価するプロセスが組み込まれることになり、これまでの文化政策の実務のあり方を大きく変更する内容となっている。これまでも事業成果の定量評価が一般の行政領域に適用されてきているが、とりわけ文化政策領域においては、既存の定量評価では不十分と考えられ、独自の政策評価の必要性が語られてきた。本研究では、事業評価より上位の政策評価のための制度、概念、方法、基準、指標を、先行国および国内の事例を批判的・参照的に検証し、文化芸術の内容面に重要な学術的な成果(芸術論・批評・評論)をもたらしてきた人文知を活かして、今後の政策評価の方法と制度を考察する。 小林真理 18H00634