所属学科

• マネジメント学部　マネジメント学科

職名

• 教授

専攻分野

• アーツ・マネジメント、文化政策

担当科目

• 文化マネジメント入門、芸術文化とNPO、 実践ゼミナール、 展開ゼミナールI・II

研究テーマ・自己紹介等

• 演劇、ダンス、音楽などの舞台芸術を中心として、美術、映画などを含めた芸術（アート）全般と社会の関係や芸術（アート）が社会の中で果たす役割について研究しています。アートNPOやアートプロジェクト、国や地方自治体の文化政策が主な研究対象です。アートに関わる活動が社会の中でどのように成り立っているかを考えるとともに、アートや広義の文化政策が社会にどのような影響を与えるかを考察します。

オフィスアワー

• 木曜日　1限

ホームページ

•  

学歴

• 東京大学文学部国文学専修課程卒業
• 東京大学文学部国文学専修課程卒業

学位

• 文学士

学会および社会における活動等

• 世田谷区本庁舎等整備に係る区民利用施設総合運営計画策定検討委員会委員長
• 三芳町芸術文化推進会議会長
• 杉並区文化・芸術振興審議会会長
• 世田谷区三軒茶屋駅周辺まちづくり会議委員
• 社会デザイン学会学会誌編集委員

著書

• 2021/08/30　F・コルベール他著『文化とアートのマーケティング』曽田修司・中尾知彦訳　共著　美学出版
• 2019/08/08　国際演劇協会日本センター編『紛争地域から生まれた演劇』　共著　ひつじ書房
• 2012/05　逆転の日本力　共著　イーストプレス
• 2009/03/31　ケベックを知るための54章　共著　明石書店
• 2004/11　指定管理者制度で何が変わるのか　共著　水曜社

学術論文

• 2018/03/31　新たなプロフェッショナリズムの自覚～米国の舞台芸術プレゼンター組織APAPの沿革に見るプレゼンター概念の普及　単著　文化経済学
• 2018/01/25　チケット高額転売問題のよりよい解決法とは　単著　跡見学園女子大学マネジメント学部紀要
• 2013/12/15　行政構造改革と公益法人改革　単著　小林真理「行政改革と文化創造のイニシアティヴ」
• 2013/12/15　文化政策とアイデンティティ～文化予算削減をめぐるカナダ連邦政府とケベックの「意識の食い違い」の背景　単著　小林真理編「行政改革と文化創造のイニシアティヴ」
• 2013/03/31　「文化政策とアイデンティティ～文化予算削減をめぐるカナダ連邦政府とケベックの「意識の食い違い」の背景」　単著　『行政構造改革が戦後日本の芸術文化政策の成果に与えた影響に関する研究報告書 2008 ～ 2012』 2008 ～ 2012 年度日本学術振興会科学研究費補助金 基盤研究（B） 研究課題番号：20320029（研究代表者　小林真理）

学会発表等

• 2020/10/04　シンポジウム「ケベックの現代アートのこれまでとこれから」司会　共同　日本ケベック学会全国大会
• 2020/10/04　ケベックの現代アートのこ れまでとこれから－文化アイデンティティ、 テクノロジー、マーケットの視点から－　単独　日本ケベック学会
• 2018/07/14　交渉によるチケット価格設定の可能性　単独　文化経済学会〈日本〉
• 2017/09/17　ラボラトリー（実験室）とマーケット（市場）の相乗作用　～カナダ・ケベック州のパフォーミング・アーツに関する文化政策の特徴とCINARS～　単独　日本文化政策学会
• 2017/07/02　「文化・アートの４つの市場」という概念の有効性について　～北米の事例から、日本のパフォーミング・アーツにおけるパートナー市場のあり方を考える～　単独　文化経済学会〈日本〉

その他

• 2023/03/27　ITI日本センター草創期の貴重資料発掘からわかったこと　ー『国際演劇年鑑』創刊５０周年（2023）を入り口としてー　単著　公益社団法人国際演劇協会日本センター
• 2020/11　雑誌寄稿「シンポジウム『ケベックの現代アートのこれまでとこれから』」AJEQニュースレター第11巻3号　単著　日本ケベック学会
• 2019/01　雑誌寄稿「２１世紀市民社会の社会デザインを考える」　単著　ESTRELA編集委員会編『ESTRELA』No. 298, 公益財団法人統計情報研究開発センター、p.2
• 2019/01　雑誌寄稿「チケット高額転売問題は解決したのか」　単著　ESTRELA編集委員会編『ESTRELA』No. 298, 公益財団法人統計情報研究開発センター、pp. 3 - 8
• 2017/03/28　雑誌寄稿「私の文化経済学履歴書」（「季刊文化経済学会」No.96所収）　単著　文化経済学会〈日本〉

学外補助金等

• 科学研究費補助金　基盤研究B　2014年度　2730000　研究分担者　日本の文化の振興や普及の領域において、巨大な資本を背景にした民間団体がその役割を担ってきた歴史がある。1990年代以降急速に拡大し続けてきた文化政策領域において、行政以外の主体であり、専門的な能力を有しているNPO等が台頭していきている。ただし、彼らがその能力を十分に発揮する状態になっている環境があるとは言えない。その能力を存分に発揮するのに阻害となっている要因について抽出し、民間企業や行政の機能と比較した場合のNPOの強みを明らかにし、それを踏まえておのおのの役割を明確にし、共存できる実践的で応用可能な「仕組みづくり」を検討することを目的とする。そのことを通じて、特にNPO等が、文化政策領域における重要な主体として、最前線での役割を担えるような環境整備に資する研究を行う。　小林真理　26284030
• 科学研究費補助金　基盤研究B　2015年度　3380000　研究分担者　日本の文化の振興や普及の領域において、巨大な資本を背景にした民間団体がその役割を担ってきた歴史がある。1990年代以降急速に拡大し続けてきた文化政策領域において、行政以外の主体であり、専門的な能力を有しているNPO等が台頭していきている。ただし、彼らがその能力を十分に発揮する状態になっている環境があるとは言えない。その能力を存分に発揮するのに阻害となっている要因について抽出し、民間企業や行政の機能と比較した場合のNPOの強みを明らかにし、それを踏まえておのおのの役割を明確にし、共存できる実践的で応用可能な「仕組みづくり」を検討することを目的とする。そのことを通じて、特にNPO等が、文化政策領域における重要な主体として、最前線での役割を担えるような環境整備に資する研究を行う。　小林真理　26284030
• 科学研究費補助金　基盤研究B　2016年度　3770000　研究分担者　日本の文化の振興や普及の領域において、巨大な資本を背景にした民間団体がその役割を担ってきた歴史がある。1990年代以降急速に拡大し続けてきた文化政策領域において、行政以外の主体であり、専門的な能力を有しているNPO等が台頭していきている。ただし、彼らがその能力を十分に発揮する状態になっている環境があるとは言えない。その能力を存分に発揮するのに阻害となっている要因について抽出し、民間企業や行政の機能と比較した場合のNPOの強みを明らかにし、それを踏まえておのおのの役割を明確にし、共存できる実践的で応用可能な「仕組みづくり」を検討することを目的とする。そのことを通じて、特にNPO等が、文化政策領域における重要な主体として、最前線での役割を担えるような環境整備に資する研究を行う。　小林真理　26284030
• 科学研究費補助金　基盤研究B　2017年度　4810000　研究分担者　「新しい公共」の担い手の地域文化組織は、全国各地で広がりをみせているが、その組織の形態や属性は多様である。これらの組織が活躍していく方法等をネットワーク化する必要性が出てきている。これまで文化政策の中心的な担い手であった文化財団は、文化施設のスペシャリストではあるが、地域文化の今の動きに対しては特に専門的なノウハウを持っているわけではない。その中で、財団のあり方が改めて検討される必要性が急務である。行政は、文化を手段的観点から振興する傾向があり、地域文化の振興の担い手たちとの認識に乖離があることがわかった。　小林真理　26284030
• 科学研究費補助金　基盤研究B　2018年度　7800000　研究分担者　2017年から2018年にかけて文化政策領域においては、計画化を志向する政策変更が行われた（2017年6月文化芸術基本法及び2018年に予定される文化財保護法改正）。計画の策定は、それまでの基本方針と異なり、目標管理と、進捗状況の確認、成果を評価するプロセスが組み込まれることになり、これまでの文化政策の実務のあり方を大きく変更する内容となっている。これまでも事業成果の定量評価が一般の行政領域に適用されてきているが、とりわけ文化政策領域においては、既存の定量評価では不十分と考えられ、独自の政策評価の必要性が語られてきた。本研究では、事業評価より上位の政策評価のための制度、概念、方法、基準、指標を、先行国および国内の事例を批判的・参照的に検証し、文化芸術の内容面に重要な学術的な成果（芸術論・批評・評論）をもたらしてきた人文知を活かして、今後の政策評価の方法と制度を考察する。　小林真理　18H00634